1990年1月から225連動ファンドを毎月積立で2倍以上のリターンに

資産運用

1989年12月末の38,915円が日経平均株価の最高値です。積立投資の効果を調査する目的で、その1ヶ月後である1990年1月末から実在するインデックスファンド225(三菱UFJ国際投信)を毎月1万円の積立をしたとしてシミュレーションを行いました。累計で365円の分配金が支払われていましたので、基準価額については分配金再投資の基準価額を使用しました。

32年の積立投資で2倍以上のリターン

1990年1月末のファンドの基準価額が8,797円、32年(384ヵ月)後の2022年1月末の基準価額(分配金再投資)が7,500円と、約15%下落しているにもかかわらず、32年間の累計投資額が384万円に対してトータルの純資産額が約808万円と2倍以上の投資成果となっております。

どうして、ファンドが15%下落しているのに投資額が2倍になったのでしょうか? これは投資の3原則の相乗効果がうまく働いたモデルケースである言えます。今回はその効果について解説してまいりたいと思います。

時間分散効果

1990年以降から2012年までの22年間の株式市場の長期低迷が続いたため、ITブーム崩壊後の2003年やリーマン・ショック後の2009年にはファンドの基準価額(分配金再投資)が2,000円台を割り込むこともあり、ファンドの平均取得価格も3,000円台前半まで低下しました。時間分散効果で平均取得価格が下がったため、その後のアベノミクスのテーマに乗った上昇局面においては、大きな評価益を得ることとなりました。1990年1月末に384万円でファンドを購入していたとすれば、約58万円のマイナスになっていたのを考えると、時間分散効果がいかに重要であるかが、お分かりいただけると思います。

長期投資効果

いくら時間分散をしても株式市場が上昇に転じない限り、リターンはプラスにはなりません。リーマン・ショック後の2009年には約110万円のマイナスになっており、この時点で投資期間が終了となれば、その後の上昇局面でのリターンの獲得は出来なくなります。今回のシミュレーションにより長期投資効果がいかに重要であるかを検証できたのではないでしょうか。

銘柄分散効果

日経平均株価は日本を代表する225銘柄で構成された指数です。ただし、いくら大企業であれ赤字が続けば、株価は低迷し倒産の危機に陥ります。東京電力を例に解説しますと、リーマン・ショック前には4,000円以上あった株価が、東日本大震災の影響で今では10分の1程度まで値下がりしています。225銘柄に銘柄が分散されていることにより、個別銘柄に投資する場合の株価暴落や倒産リスクを大きく軽減することがお分かりいただけると思います。

最後に

今回は下記のシミュレーション・グラフをもとに、株式相場が高いときであっても、長期の積立投資であればプラスのリターンの可能性が高まることを解説させていただきました。みなさまの資産形成の一助となれば幸いです。

マネー・マネジメントFPオフィス
代表 前田 敏

<ご参考>

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