積立投資の成果に大きく影響するリターンとコスト

資産運用

最近は、NISAやiDeCoを通じて積立投資をする投資家が増加しています。資産形成をするにあたり、積立投資は欠かせない運用手法ですが、その投資成果にはリターンとコストの違いによって大きな違いが出て来ます。今回はどの程度の投資成果の違いが出るのか、具体的な数字を使った例で解説させていただきます。

毎年100万円積み立てた場合のリターン1%の影響度

例えば、毎年100万円を預金で10年間積み立てた場合、利息がゼロあれば累計の積立額は1,000万円となりますが、年間リターンが1%の金融商品であれば、10年間の累計積立額は1,057万円となります。

同様に20年間であれば、利息ゼロの預金は2,000万円、年間リターンが1%の金融商品は2,224万円、30年間であれば、利息ゼロの預金は3,000万円、年間リターンが1%の金融商品は3,513万円と、期間が長くなればなるほどリターンの違いの影響が大きくなります。

積立投資には高いリターンが期待できる金融商品を検討しましょう!

債券であれば、債務不履行にならなければ利息をもとにある程度のリターンを計算できますが、残念ながら国内債券の金利はほとんどないため、高い収益が見込めません。また、外国債券についても為替リスクや信用リスクをとってまで、投資をする魅力がない状況にあります。

したがいまして、現時点では高いリターンが期待できるのは株式、リートではないでしょうか。少数の個別銘柄に投資をするのはリスクが高くなりますので、銘柄分散された投資信託を通じて積立投資をされるのが良いと思います。

例えば、世界の株式やリートを投資対象とした投資信託であれば、十分な銘柄分散がされており、少数の個別銘柄に投資する場合と比較して、リスク軽減の効果も大きくなります。

もちろん、いくら銘柄分散されていても株式、リートを投資対象とした投資信託には価格変動リスクがあります。積立投資により価格変動リスクを軽減しながら高いリターンを目指すのが良いのではないでしょうか。

コストはリターンのマイナス要因

例えば、年間1%のリターンを得たとしても1%のコストがかかったのであれば、リターンはゼロとなります。初めに解説しました毎年100万円積み立てた場合のリターン1%の影響度を例に解説しますと、年間1%のコストであれば、10年で57万円、20年で224万円、30年で513万円のコストがかかると言うことです。また、コストの額はリターンが高くなればなるほど、比例して高くなります。

したがいまして、リターンが保証されていないにも関わらず、年間の費用が1%超えるラップ口座、ファンドラップ、ロボット・アドバイザーといった金融商品はコスト以上の投資成果が出ない限り、プラスのリターンは望めません。

そもそもリターンが保証されていないのであれば、大手運用会社が設定しネット中心に販売されている、年間のコストが0.1%前後の超低コストの投資信託を積み立てた方が、プラスのリターンになる確率が上がるのではないでしょうか。

まとめ

  1. 毎年100万円積み立てた場合のリターン1%の影響は期間が長くなればなるほど影響が大きくなります。
  2. したがいまして、積立投資には高いリターンが期待できる銘柄分散された株式、リートの投資信託を検討しましょう!
  3. コストはリターンのマイナス要因なので、ラップ口座、ラップファンド、ロボット・アドバイザーといった高コストの金融商品は避けて、ネット中心に販売されている超低コストの投資信託を積み立てましょう!

<ご参考> 積立投資シミュレーション
毎年100万円を年の初めに投資したと仮定した場合の積立投資の成果

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